本記事では、タイヤを情報端末へと変えるタイヤのセンシング技術（タイヤにセンサを搭載する技術）に焦点を当てます。
例えば、パンクの予兆を検知したり、路面凍結を瞬時に判断したりすることができるようになるイメージです。
ゴムの塊から情報端末へと進化といったところでしょうか？
このタイヤのセンシング技術の時代が来た場合に有望な企業はどこなのか？
特許出願件数から探ってみました。
結論（簡易版）は以下の通りです。
ここで、本記事における『有望企業』とは、対象技術の開発時期、継続性および蓄積の3指標から将来の市場独占や他社に対する参入障壁を築けると判断される上位企業（TOP10にランクインする企業）を指します。
＜特許銘柄TOP10＞（2000年-2023年）（非上場を含む）
・首位ブリヂストンを住友ゴムが追随
・TOYO TIREが直近で急浮上。開発の勢いに変化あり
・自動車メーカー、部品メーカー勢は開発一段落か。数字上はタイヤメーカー主導
詳細は記事中の情報をご参照ください。
| 1 | ブリヂストン 【5108】 |
| 2 | 住友ゴム工業 【5110】 |
| 3 | 横浜ゴム 【5101】 |
| 4 | デンソー 【6902】 |
| 5 | トヨタ自動車 【7203】 |
| 6 | 太平洋工業 【7250】 |
| 7 | 東海理化電機製作所 【6995】 |
| 8 | 本田技研工業 【7267】 |
| 9 | ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ 【5105】 |
| 10 | 日産自動車 【7201】 |
ただし、上記結論は特許検索条件などによって変わってくることがあります。詳細については下記をご確認ください。
１．本評価の概要
本評価は特許情報に基づき、対象技術の開発に関わる銘柄（本サイトでは「特許銘柄」と呼びます。）を客観的に導き出そうとするものです。
本評価については以下の記事で紹介しています。
【開発力評価メソッド】特許出願に関する情報から技術開発に関わる銘柄を評価
簡単に説明すると、以下の考え方に基づいています。
① 開発開始時期：最初の出願が古い→早くから開発に着手（古いほど評価高い）
② 開発継続性：出願が継続→技術開発が続いている（継続するほど評価高い）
③ 開発成果：出願件数が多い→開発成果が出ている（成果が多いほど評価高い）
すなわち、どこよりも早くから出願され（①）、毎年出願されていて（②）、その件数が多い（③）ほど、評価される銘柄だと考えます。
これらは、技術開発によって技術課題を解決する道筋が見えると、その成果が特許出願されるという前提に立っています。
本サイトでは個々の特許は評価対象にしていません。
本サイトは特許出願件数を指標にして技術を生み出し続ける力（開発力）を評価するものです。
＜注意点＞
特許出願件数に基づく企業の開発力の評価には以下の問題点がありますので十分にご注意ください。
・単に出願件数が多いだけの企業を過大評価することがあります。
・個々の特許を評価対象としていないので、価値の高い技術や特許を保有する企業を過小評価することがあります。
・現実には開発成果が特許出願されない場合があります。
・対象技術が特許出願された場合であっても、特許検索において情報漏れが生じることがあります。
・特許検索において対象技術との関連性の低いノイズ情報を拾ってしまうことがあります。
・対象技術の市場性や対象企業における影響は別個判断が必要です
（まとめると、ざっくりとした評価であり、間違いもあります、ということです。）
２．特許銘柄の評価方法
２.１ 評価対象
タイヤのセンシング技術に関連する技術が対象です。
２.２ 特許検索ツール
特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）
２.３ 検索条件
文献種別：国内文献
検索キーワード：
検索項目（ⅰ） FI「B60C」
検索項目（ⅱ） 請求の範囲「センサ センシング 無線 通信 RFID 加速度 計測」
検索条件：検索条件（ⅰ） AND 検索条件（ⅱ）
日付指定：出願日 20000101～20231231
３．特許銘柄の評価結果
３.１ 期間別の出願件数の推移
2000年～2007年、2008年～2015年、2016年～2023年の３つの区間に分けました。
各期間における総出願人数と総出願件数は以下の通りです（出願人数は筆頭出願人のみカウント）。
全体でみると、出願件数、出願人とも減少傾向に見えますが、直近では微増です。
ただし、上記3期間をさらに細かく分解すると、必ずしも減少傾向だとは言えないことがわかります（以降の情報参照）。
各期間の出願件数上位企業は以下の通りです。
（１）2000年～2007年
出願人数255のうちの上位5社の推移です。
上図の出願件数を企業ごとに平均化したのが下の表１です。
＜表１＞
| ブリヂストン | 41 件/年 |
| トヨタ自動車 | 21 件/年 |
| 横浜ゴム | 17 件/年 |
| デンソー | 16 件/年 |
| 本田技研工業 | 14 件/年 |
（２）2008年～2015年
出願人数177のうちの上位5社の推移です。
上図の出願件数を企業ごとに平均化したのが下の表２です。
＜表２＞
| 東海理化電機製作所 | 15 件/年 |
| ブリヂストン | 14 件/年 |
| 住友ゴム工業 | 14 件/年 |
| 太平洋工業 | 12 件/年 |
| デンソー | 11 件/年 |
（３）2016年～2023年
出願人数176のうちの上位5社の推移です。
上図の出願件数を企業ごとに平均化したのが下の表３です。
＜表３＞
| ブリヂストン | 25 件/年 |
| 住友ゴム工業 | 23 件/年 |
| ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ | 12 件/年 |
| 横浜ゴム | 9.9 件/年 |
| デンソー | 6.1 件/年 |
（４）出願上位企業の推移
下の表４は表１～表３をまとめたものです。
＜表４＞
| 2000年～2007年 | 2008年～2015年 | 2016年～2023年 | |
| 1 | ブリヂストン （41 件/年） |
東海理化電機製作所 （15 件/年） |
ブリヂストン （25 件/年） |
| 2 | トヨタ自動車 （21 件/年） |
ブリヂストン （14 件/年） |
住友ゴム工業 （23 件/年） |
| 3 | 横浜ゴム （17 件/年） |
住友ゴム工業 （14 件/年） |
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ （12 件/年） |
| 4 | デンソー （16 件/年） |
太平洋工業 （12 件/年） |
横浜ゴム （9.9 件/年） |
| 5 | 本田技研工業 （14 件/年） |
デンソー （11 件/年） |
デンソー （6.1 件/年） |
３.２ 全対象期間での出願件数
下図は全対象期間における出願件数上位10社です。
各期間における出願件数の平均値を結んだ線であらわしています。
全体で見た場合、出願件数は減少傾向のように見えましたが、2008年-2015年を基準にすると、タイヤメーカー各社が件数を増加させていることがわかります。
各期間の平均出願件数を下の表5にまとめました。
全期間におけるトータル出願件数が多い順に上から表示しています。
括弧内のパーセントは他社を含めた総出願件数に対する割合です。
＜表５＞
| 平均出願件数 | ||||
| 2000年-2007年 | 2008年-2015年 | 2016年-2023年 | ||
| 1 | ブリヂストン | 41 件/年 (19%) |
14 件/年 (10%) |
25 件/年 (17%) |
| 2 | 住友ゴム工業 | 8.8 件/年 (4.0%) |
14.3 件/年 (10%) |
23 件/年 (16%) |
| 3 | 横浜ゴム | 17 件/年 (7.7%) |
10 件/年 (7.5%) |
9.9 件/年 (6.7%) |
| 4 | デンソー | 16 件/年 (7.2%) |
11 件/年 (7.7%) |
6.1 件/年 (4%) |
| 5 | トヨタ自動車 | 21 件/年 (9.5%) |
5.6 件/年 (4.1%) |
2.5 件/年 (1.7%) |
| 6 | 太平洋工業 | 8.8 件/年 (4.0%) |
12 件/年 (8.8%) |
3.6 件/年 (2.5%) |
| 7 | 東海理化電機製作所 | 1.1 件/年 (0.5%) |
15.0 件/年 (10.8%) |
3.3 件/年 (2.2%) |
| 8 | 本田技研工業 | 14 件/年 (6.3%) |
2.8 件/年 (2%) |
0.5 件/年 (0.3%) |
| 9 | ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ | 2.0 件/年 (0.9%) |
0.8 件/年 (1%) |
12.0 件/年 (8.2%) |
| 10 | 日産自動車 | 5.0 件/年 (2.3%) |
3.1 件/年 (2.3%) |
0.1 件/年 (0.1%) |
次に、上表に示されるデータを上記１の考え方に照らしてみます。
①開発開始時期
全10社が2000年-2007年には出願しており、早期に開発を開始していることが推測されます。
②開発の継続性
全10社が上表の全期間で連続して出願しており、開発が継続していることが推測されます。
③開発成果
ブリヂストンが最も多く出願しており、開発成果がでていることが推測されます。
トータル出願件数は以下の通りです。
＜表６＞
| ブリヂストン | 641 件 |
| 住友ゴム工業 | 369 件 |
| 横浜ゴム | 297 件 |
| デンソー | 261 件 |
| トヨタ自動車 | 233 件 |
４ まとめ：特許銘柄TOP10
表5に基づく評価は以下の通りです。
①開発の開始時期・・・全10社が2000年-2007年には出願しており、早期から開発していることが推測されます。
②開発の継続性・・・全10社が全期間で連続して出願しており、開発が継続していることが推測されます。
③開発成果・・・ブリヂストンの特許出願件数が最も多く、開発成果がでていることが推測されます。
上記①の観点だと10社の開発力が評価できます。
上記②の観点だと10社の開発力が評価できます。
上記③の観点だとブリヂストンの開発力が高いと評価できます。
これらをまとめると以下の通りです。
＜表７＞
| 出願情報 | ||||
| ①開始時期 | ②継続性 | ③成果 | ||
| 1 | ブリヂストン 【5108】 | 〇 | 〇 | 641 件 (16%) |
| 2 | 住友ゴム工業 【5110】 | 〇 | 〇 | 369 件 (9.1%) |
| 3 | 横浜ゴム 【5101】 | 〇 | 〇 | 297 件 (7.3%) |
| 4 | デンソー 【6902】 | 〇 | 〇 | 261 件 (6.4%) |
| 5 | トヨタ自動車 【7203】 | 〇 | 〇 | 233 件 (5.8%) |
| 6 | 太平洋工業 【7250】 | 〇 | 〇 | 197 件 (4.9%) |
| 7 | 東海理化電機製作所 【6995】 | 〇 | 〇 | 155 件 (3.8%) |
| 8 | 本田技研工業 【7267】 | 〇 | 〇 | 137 件 (3.4%) |
| 9 | ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ 【5105】 | 〇 | 〇 | 118 件 (2.9%) |
| 10 | 日産自動車 【7201】 | 〇 | 〇 | 66 件 (1.6%) |
上記①の〇は2000年～2007年に出願が確認されたもの
上記②の〇は出願の継続性が確認されたもの
上記③成果の割合は総出願数に対するもの
以下、上記結果および結果の詳細を踏まえた総合評価と結論です。
＜総合評価＞
2000年代の自動車メーカー、自動車部品メーカーからの出願件数が多かった期間を経て、現在はタイヤメーカー主導のフェーズへ移行したことが推測されます。
全体件数は一時期落ち着いたものの、直近ではタイヤメーカー4社が揃って出願を再加速させており、実用化に向けた第2のピークを迎えている可能性がうかがえます。
＜結論＞
・首位ブリヂストンを住友ゴムが追随。
・TOYO TIREが直近で急浮上。開発の勢いに変化あり。
・自動車メーカー、部品メーカー勢は開発一段落か。数字上はタイヤメーカー主導。
５．ご参考
以下、個々の特許出願明細書中の記載などを参考に技術情報を整理しました。
５.１ センシング技術
タイヤセンシングやスマートタイヤなどと技術の呼び方や使い分けは様々なようです。
技術的には、タイヤにセンサーを搭載するなどして、路面や自分自身の状態などの情報をデータ化して車やドライバーに伝える技術と言えるかもしれません。
タイヤに内蔵されたセンサーが直接情報を取得するもの（直接式）、タイヤにはセンサーが取りつけられず、車輪の回転速度など間接的に情報を取得するもの（間接式）に分類できます。
以下、センシング技術によってできることの例です（下表）。
＜表８＞
| 機能 | 内容 | メリット |
| 路面判別 | 路面が乾燥・湿潤・積雪・凍結などを瞬時に判断 | 自動運転車が路面に合わせてブレーキの強さを自動調整 |
| 摩耗・故障検知 | タイヤの溝が減ったことやパンクの予兆を検知 | あと何キロ走れるかを可視化して事故を未然に防ぐ |
| 荷重検知 | 車にどれくらいの重さがかかっているかを測定 | 荷物の積みすぎによる横転事故の防止 |
５.２ 今後の技術課題と投資妙味（AI予測）
以下、センシング技術の今後の技術課題や投資妙味などについてまとめました（下表）。
＜表９＞
| 技術課題 | 内容の詳細 | 難易度 | 投資妙味 | 理由・注目ポイント |
| 電力供給（電源） | 回転するタイヤ内でセンサーを動かす電池寿命や回転を利用した自家発電技術 | ★★★ | ★★★ | 電池交換不可のためエナジーハーベスティングを持つ企業に優位性 |
| 通信の安定性 | 高速回転や泥、金属ホイールに囲まれた過酷な環境下での無線通信の維持 | ★★☆ | ★★☆ | BluetoothやRFID、独自の近距離通信技術を持つ部品メーカーが鍵 |
| 耐久性・信頼性 | 走行時の激しい衝撃、熱、遠心力に耐えタイヤの寿命（数万km）まで壊れないこと | ★★★ | ★★☆ | センサーを埋め込むか貼るか。化学、接着技術の重要性が高い |
| 解析ロジック（ソフト） | センサーの微細な振動から路面状況や摩耗を正確に推定するAI・アルゴリズム。 | ★★☆ | ★★★ | センサーレス（間接式）は追加コスト、故障リスクがゼロのため、普及期のデファクトを握る可能性 |
| コスト低減 | 1本数万円のタイヤに対し、数千円単位でセンサーシステムを実装する量産技術。 | ★★☆ | ★☆☆ | 普及の最大の壁。標準化を握ったプラットフォーマーが勝者に |
技術的には、センサーを搭載して直接情報を取得する方式ｖｓセンサーを搭載せず微細な振動などの情報を間接的に取得する方式、の対決構図で見ると面白いかもしれません（？）。
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＜出典、参考＞
・特許情報プラットフォーム（https://www.j-platpat.inpit.go.jp/）にて公開されている情報
＜留意事項＞
・本記事は、弁理士である管理人の視点で特許データを独自に分析したものです。
・本サイトでは、特許情報を正確かつ最新の状態でお伝えするよう努めていますが、情報の完全性を保証するものではありません。
・特許情報のご活用や解釈、投資判断などは読者ご自身の責任でお願いいたします。
